主要各国中銀総裁が否定する仮想通貨の行方とは

主要各国中銀総裁が否定する仮想通貨の行方とは

仮想通貨の現状に対してECBの「ドラギ総裁」も日銀「黒田総裁」も仮想通貨は通貨ではなく、投機的な商品であることをしきりに指摘しています。中央銀行が認めない以上これからも仮想通貨は通貨としての機能しないのでしょうか。

実は中央銀行も仮想通貨の発行についてはかなり真剣に考えていると言われています。

もはや物理的な紙幣を発行するのにも限界がありますし、各国ともに徴税という視点でみたときにも仮想通貨はきわめてメリットの大きなものとなるのは言うまでもありません。

ただしそれは中央銀行がしっかりコントロールできるものである必要があり、第三者が発行したものが世界的に標準化されて利用が拡大するということを彼らは立場上認めることができないという事情が背後にあることだけは間違いありません。

仮想通貨の普及が進み既存の法定通貨がまったく利用されなくなれば、各国の中央銀行が長い年月をかけてやってきた金融政策で金利を調整することによる自国の通貨を守るという仕組みは完全に崩壊することになってしまいます。

ですから、どんなに秀逸な仮想通貨が市場に現れても彼らが認めることはないものと思われます。

各国で仮想通貨の研究をしていることは間違いない

しかし各国の中央銀行は自前で仮想通貨を発行することは十分に考えているはずで、そういう意味でもビットコインをはじめとする通貨の研究は怠っていないものと思われます。

いまのままのビットコインを乗っ取るような真似はしないと思われますが、いいところどりをして仮想通貨を発行することはどの中央銀行も想像以上に真剣に考えているのではないでしょうか。

その位仮想通貨という仕組みは世界に大きな価値をもたらそうとしていることが理解できます。国内では令和ということで新紙幣が登場することになりましたが、おそらくこれが最後の紙幣になるのではないかといった見方も強まっています。

現状の仮想通貨にはいまひとつ将来性が見極められない状況がありますが、この仕組み自体は必ず何等かの形で標準化されることで定着していくことになるのではないでしょうか。

仮想通貨の投資はまさにそのタイミングをしっかりにらんだ投資でもあるわけで、できるだけその仕組を総合的に理解し、メリットもデメリットもしっかりと今のうちから把握していくことが重要になるものと思われます。

人に先んじて仮想通貨取引に取り組むことは必ず先に行ってプラスに働く時期がやってくるのではないでしょうか。